耐震診断の最近のブログ記事
簡易耐震診断で簡易的な耐震性を知ることができる
前回、「一般耐震診断・精密耐震診断には違いがある」という記事を書いたのですが、
実は耐震診断にはもう一種類あるのです。
それは「簡易耐震診断」です。
「一般耐震診断」や「精密耐震診断」は基本的に費用がかかりますが、
「簡易耐震診断」は基本的に費用がかかりません。
市町村によりますが、
無料で「簡易耐震診断」を行なってくれます。
「簡易耐震診断」の特徴は現地調査を行わないという点です。
図面などから簡易的に耐震診断をしてもらい、
おおまかではありますが耐震性がわかります。
倒壊の危険性があるかどうかの判断基準のひとつとして、
まず「簡易耐震診断」をしてもらうのもひとつの方法です。
ただし、倒壊の危険性や損壊の危険性があると診断された場合、
「一般耐震診断」や「精密耐震診断」を受けなければいけないので、
そうなると二度手間になってしまいます。
明らかに耐震性が不足している場合は、
「一般耐震診断」や「精密耐震診断」を受けておく方が手間がかかりませんし、
確実な耐震性を知ることができます。
「簡易耐震診断」はあくまでも簡易的な診断ですので、
正確な耐震性を知るには「一般耐震診断」や「精密耐震診断」が必要です。
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一般耐震診断・精密耐震診断には違いがある
住宅にどんな耐震補強が必要かどうかは耐震診断を受けないとわからないのですが、
耐震診断には「一般耐震診断」と「精密耐震診断」あるんですよね。
この2つ、同じようでいて実は違いがあるんですよね。
「一般耐震診断」、「精密耐震診断」はどちらも建築士や住宅性能評価士といった、
専門家が住宅を直接診断してくれます。
さてここで両者の違いと解説するとします。
「一般耐震診断」は基本的に壁などを解体せずに診断をします。
天井や床下などの解体せずにチェックできる箇所は見ていきますが、
壁の中の構造などは解体せずに判断します。
なので耐震リフォームがはじまり、
壁を解体してみてはじめて必要な耐震補強がわかるということもあるのです。
これはリフォーム会社の怠慢とかではなく、
解体しない場合は判断できる要素が限られているからです。
この問題をクリアするのが「精密耐震診断」です。
「精密耐震診断」は壁などを解体して精密に診断しますので、
耐震リフォーム前に必要な補強箇所が詳細にわかります。
ただ解体を必要とするので費用や診断に時間がかかります。
どちらもメリットとデメリットがあります。
そういったことをきちんと説明してくれるリフォーム会社がいいですね。
耐震診断には「一般耐震診断」と「精密耐震診断」あるんですよね。
この2つ、同じようでいて実は違いがあるんですよね。
「一般耐震診断」、「精密耐震診断」はどちらも建築士や住宅性能評価士といった、
専門家が住宅を直接診断してくれます。
さてここで両者の違いと解説するとします。
「一般耐震診断」は基本的に壁などを解体せずに診断をします。
天井や床下などの解体せずにチェックできる箇所は見ていきますが、
壁の中の構造などは解体せずに判断します。
なので耐震リフォームがはじまり、
壁を解体してみてはじめて必要な耐震補強がわかるということもあるのです。
これはリフォーム会社の怠慢とかではなく、
解体しない場合は判断できる要素が限られているからです。
この問題をクリアするのが「精密耐震診断」です。
「精密耐震診断」は壁などを解体して精密に診断しますので、
耐震リフォーム前に必要な補強箇所が詳細にわかります。
ただ解体を必要とするので費用や診断に時間がかかります。
どちらもメリットとデメリットがあります。
そういったことをきちんと説明してくれるリフォーム会社がいいですね。
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耐震診断の補助金を受けられる目安となる条件
| 前回の記事で耐震リフォームや耐震診断に対し、 各地方自治体の補助金制度があることをチラッと書きました。 補助金を受けるためには条件を満たすことがひつようなので、 自分でちょっと調べてみました。 各地方自治体によってちょっとずつ条件は異なるのですが、 ひとつの大きな目安となる条件があります。 それは昭和56年5月31日以前に建てられた木造住宅であるかどうかです。 実は昭和56年6月1日に建築基準法が改正されていて、 同時に耐震基準が見直されて新しい耐震基準が定められたのです。 これによって、 昭和56年6月1日以降に建てられた住宅は新しい耐震基準に基づいて建築されているので、 地震に対して強さのある構造になっているのです。 対して昭和56年5月31日以前に建てられた（着工された）住宅は、 古い耐震基準に基づいて建築されているので、 地震に対する耐性が低くなっているのです。 ですので、各地方自治体で改正以前に建てられた住宅に対し、 補助金制度を設けて耐震診断を推進しているのです。 耐震性が不足している場合は耐震補強が必要となりますが、 耐震リフォーム（耐震改修）に対しても補助金制度は設けられています。 なるほど、 昭和56年5月31日以前か以降かで耐震性が大きく変わってくるのですね。 ひとつ勉強になりました！ 【注目サイト紹介】 熊谷市の耐震リフォーム ｜ エコハウス 耐震リフォーム
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